6.電源開発の動向

再エネ電源増大、原子力も一定比率

スペインでは、 起伏の多い地形を利用して早くから水力開発が進み、 1972年まで水力が総発電設備の50%以上を占めた。 しかしその後、安い輸入燃料を使用する石油火力が水力を抜き、 1975年には火力中心の電源構成となった。

1970年代の石油危機以降は、エネルギー輸入依存の軽減を図るため、原子力や国内炭を使用する石炭火力の開発が促進された。しかし、1979年の米国スリーマイル島事故、1986年のウクライナのチェルノブイリ事故を受けて、原子力開発にストップがかかったことから、1990年代以降はガス火力(ガス複合サイクル発電)や再エネの開発が進んだ。特に、「再生可能エネルギー導入政策の動向」の項でも述べたように、2000年代に入っての再エネ電源の増大は目覚ましく、2011年現在、発電電力量の33%を占めるに至っている。

将来のスペインの電源は、この再エネのさらなる開発(「再生可能エネルギー導入政策の動向」参照)に加えて、ガス火力の建設促進、また原子力発電の維持によってカバーされるものと予想される。

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