環境・新エネルギー関連

排出されたCO2を地層などに貯蔵する技術。温室効果ガスの削減に大きく寄与するといわれている。

CO2冷媒のヒートポンプで、大気中の熱を給湯の熱エネルギーとして利用する給湯システム。省エネルギー効果が高く、CO2 の排出量も従来型燃焼式給湯器に比べ、約60％削減することができる。

京都議定書の排出削減目標を達成するため、他国と協力して地球規模で温室効果ガスをより経済的に削減する仕組みのこと。先進国と途上国間でおこなうものを「クリーン開発メカニズム」（CDM）という。

京都議定書で定められた国際排出量取引（ET）・共同実施（JI）・クリーン開発メカニズム（CDM）により発生したクレジットを指す。

京都メカニズムのひとつ。先進国同士が共同でCO2削減事業に取り組む仕組みのこと。

先進国が技術や資金を提供し、開発途上国でその国の持続可能な発展を助ける温暖化対策事業を行う。その事業によって生まれた排出削減量を、先進国の削減目標の達成に算入できる制度。

石炭は、世界中に広く分布し埋蔵量が豊富で、供給の安定性を有する反面、他の化石燃料と比較して燃焼時のCO2や窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）が多いなどの課題を持つ。そのため、石炭をクリーンかつ有効に利用するクリーン・コール・テクノロジー（CCT）の開発が進められている。

地域の皆さまから寄付金を募り、電力会社も皆さまからの寄付金総額と基本的に同額の寄付を行い、太陽光（公共用）や風力・環境教育目的用発電設備などの建築を助成し、一層の普及促進を図る市民参加型の取組みです。

再生可能エネルギーのうち、グリーンエネルギー認証センターがグリーン電力と認定した設備によって発電された電力の環境価値を「グリーン電力証書」という形で具体化することで、企業などのお客様が自主的な環境対策のひとつとして再生可能エネルギーの普及に貢献できるようにするシステムのこと。

自然界に無尽蔵に存在し、繰り返し生み出されるエネルギーの総称。無尽蔵に存在する空気の熱を利用するヒートポンプシステムは再生可能エネルギー利用技術とされる。

「新エネルギー」とは、自然のプロセス由来で絶えず補給される太陽、風力、バイオマス、地熱、水力などから生成される「再生可能エネルギー」のうち、技術的には導入段階にあるものの、コストが高いためにその普及のために支援を必要とするものを指す。

1kWhの電気を使用する際に排出されるCO2の量をCO2排出原単位という。お客さまが温暖化防止対策の効果を算出する際、計算のもとになっているのも、このCO2排出原単位である。

クリーンコールテクノロジーのひとつで、石炭と空気を高温で反応させた可燃性ガスの燃焼によりガスタービンを回し、さらにその排熱で蒸気タービンを回すシステム。高効率化により省エネ、省資源に寄与する他、従来では使用が困難だった種類の石炭を利用できるなど様々なメリットを持つ。

途上国や移行経済国の温室効果ガス削減プロジェクトに投資し、炭素クレジットを出資者に返還する仕組みのこと。

APP参加国の継続的な発電所訪問に基づく発電技術者間の率直な議論や、効率改善につながる項目のチェックリスト、水平展開に向けたハンドブック等の作成といった活動を通じてAPP参加国の発電技術者が、同程度の稼働年数の経年石炭火力発電所における運転・保守管理のベストプラクティスを共有することを目的としている。