再エネも原子力も一定比率

スペインでは､ 起伏の多い地形を利用して早くから水力開発が進み､ 1972年まで水力が総発電設備の50%以上を占めた｡ しかしその後､安価な輸入燃料を使用する石油火力が水力を抜き､ 1975年には火力中心の電源構成となった。

1970年代の石油危機以降は、エネルギー輸入依存の軽減策から、原子力や国内炭を使用する石炭火力の開発が促進された。しかし、1979年の米国スリーマイル島事故、1986年のウクライナのチェルノブイリ事故を受けて、原子力開発にストップがかかったことから、1990年代以降はガス火力(CCGT)や再エネの開発が進んだ。特に、前述のように、2000年代に入っての再エネ電源の増大は目覚ましく、2016年現在、発電電力量の51%を占めるに至った。しかし前述の買取制度の見直しにより、今後、再エネ電源開発は以前ほど進展しないことが予想される。