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[米国] MIT、CO2削減には再エネと非炭素電源の組合せが必要と報告

2018年9月21日

マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者らは2018年9月6日、「環境保護団体の人気目標である再エネによる100%電力供給は、ゼロ炭素システムにとって最も安価な方法ではない」とする論文を発表した。
このJouleジャーナルに掲載された論文によると、「発電においてCO2排出を削減する最善の方法は、風力、太陽光、およびバッテリーと言った分散型資源と、原子力、地熱、バイオまたは炭素捕捉(CCS)を含む天然ガス火力と言った『安定した』非炭素電源とをバランスよく組みあわせること」としている。
本論文は、様々な再生可能エネルギー資源、蓄電池による電力貯蔵、需要の柔軟性、長距離送電、再エネ電源以外の低炭素電源の役割などの観点から、CO2排出の限界、技術的な不確実性、需要と潜在的な再エネ資源の地理的な偏りなどについて、約1,000の事例を評価したもの。
それによると、原子力、CCSによる天然ガス火力、バイオなどの「確実な」低炭素技術の利用を組みあわせて、100%の脱炭素化を実現した場合には、電気料金が10～62%削減されるとしている。
また、目標を50gCO2/kWh未満とした場合には、これらの資源は大部分の事例でコスト削減になるとしている。
また、本論文では、CO2排出削減目標によって最適な組合せは変わること、長期的な脱炭素化をベースに短期的な政策および投資決定を評価する必要がること、各電源の設置容量は技術パラメータの不確実性の影響を強く受けること、などが強調されている。
また、将来の選択肢を制限するのではなく、広範な研究の組合せと柔軟な政策支援が重要としている。

【情報提供：一般社団法人海外電力調査会】