米国コンサル会社Wood Mackenzie社は2025年7月17日、2050年までに世界全体で2,100GWの天然ガス火力と再エネ電源が石炭火力に置き換わる可能性があるとする報告書を発行した。ベースケースにおいては2026年に石炭火力の需要は最大となり、その後減少傾向となるが、天然ガス火力の建設コスト高騰や蓄電池技術の成熟が進まない場合、石炭火力がベースロード電源の役割を継続する。報告書によると米国の石炭火力の発電コストは2030年に約230ドル/MWh、炭素回収・貯留(CCUS)への投資が行われない場合には石炭火力からのCO2排出量が20億t増加する可能性があると指摘。同社エネルギー移行部門ディレクターのデビッド・ブラウン氏は報告書が地球温暖化への警告となると述べた。

【情報提供:一般社団法人海外電力調査会

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