日本のエネルギー事情

日本の電力消費の傾向

快適な生活を求める指向の高まり、情報化、高齢化などを背景に、日本の電力需要は伸びてきました。
現在、日本には発電方法や出力規模など様々な発電所があり、その数は10,000か所を超えます。発電電力量の内訳をみると、2023年度の実績で火力発電が68.6％、再生可能エネルギー（水力発電を含む）が22.9％、原子力発電が8.5%になっています。
生活のなかで電気の果たす役割が大きくなるにつれて、電気の使用量は1日の時間帯や季節によって大きな差が生じます。ことに夏の家庭用エアコンの増加が電力消費の最大値（最大電力）を押し上げています。

電力需要の負荷平準化

電気はためておくことができないため、発電設備は電力需要の最大値に見合った能力が必要とされます。問題は、最大電力と平均的な電力消費量の差が拡大すると、通常は稼働しない設備が増加し、発電設備の利用効率が低下し、発電コストが割高になることです。
そこで電力会社では、発電方式、発電電源の利用の仕方（ベース電源としての原子力と石油火力や水力による消費の山への対応）、あるいは料金制度などによって、電力消費の山と谷を埋め、効率的な設備利用と発電コストの低下に努めています。

世界のエネルギー消費と資源

最近の石油価格の上昇にみられるように、世界の人口増加と中国をはじめとする途上国の経済発展により、世界のエネルギー資源に対する需要はかつてなく高まっています。
発電のための資源の使い方は、それぞれの国のエネルギー資源事情、自然条件、エネルギー政策などによって異なってきます。例えば、湖水と河川に恵まれたカナダでは水力の占める割合が高く、エネルギー自給率の向上を基本政策とするフランスでは、原子力の割合が高くなっています。
日本は、原子力を準国産エネルギーとしても、全エネルギーの80%、石油ではほぼ100%近くを輸入にたよっており、資源の確保は常に大きな課題です。

主要国の電力事情

日本や欧州の発電電力は、この10年、大きな伸びを見せていないのに対して、中国、インド、ブラジルの伸びが目立っています。ことに中国の勢いが目立っています。電気をつくる電源の構成は、各国のエネルギー事情を写しだしています。